So-net無料ブログ作成
検索選択

ミニスカート流行の兆し 丈の短さと景気の関係

こんにちは、tryです。

私達男性陣にはうれしい知らせです。
どうやらミニスカートが流行する兆しがでているそうです。

うれしいといってもただの目の保養になるだけではありますが(^_^;)。
すけべな中年親父達はこっそりと横目で見るだけではありますが、
きれいな足は目に入るだけでいい気分になれるものです。

clinno8.png

そしてミニスカートの流行と景気に関係もよく言われていることです。
米国の経済学者ジョージ・タイラー氏は1920年に「女性のスカート
長さ」が景気を反映しているという説を提唱しています。

タイラー氏によれば、好景気時にはスカートの丈が短くなり、不景気時
にはストッキングを購入するお金がなくなり、生足を出したがらない。
女性は必然的にロングスカートを選択するのだといいます。

特にかつてのストッキングは絹でできており、高価であったためそう
いうことも実際にあったのかもしれません。

現在はストッキングの生地の量は無関係だし、逆にスカートの生地が
少ないため景気が悪いほうがミニスカートが流行りそうではあります。

実際に韓国では景気が悪いとミニスカートが流行するそうです。
国内で稼ぐのは難しく、外国に出て稼がなくてはならないとなると
ファッションにお金をかけるより、整形手術で顔を美しくしたり、
全身脱毛してみたり、足の細さを保ったりするためにお金をかける
ことを選ぶのだそうです。


そのためストッキングはほとんど履かないとか。
最近の日本でも海外に出稼ぎはしないまでも少しはその傾向が
あるのかもしれません。

でもそこは日本人、考え方にもう少し前向きさがあるようです。

日本では本来なら景気が悪くなるとミニスカートが流行ることを
逆手にとり、新作を大量に発表したり、流行を煽り立てることで
売上アップを計り、結果景気が上昇するのに一役買うという流れ
だそうです。

さらに流行のミニスカートを履かせるために、脱毛や痩身にお金を
たくさん使わせることで2次3次的にも景気を良くすることに繋がる
というわけです。

つまり景気が良くなるとミニスカートが流行るのではなく、
ミニスカートを流行らせることで、景気回復のきっかけになると
いうのが最近の流れになっているようなのです。

まぁ、いずれにせよ、景気がよくなり、ミニスカートを履いたた女性が
惜しげも無くきれいな足を見せてくれるのは一挙両得というわけで
男性の気分も高揚させてくれるわけですね。

ただそのミニに気をとられるあまり、ジロジロ見てしまうと特に
我々中年親父はいやらしく思われがちなので、チラ見に専念
することが必要ですかね。

今どき、はしたない!などという親父よりも、おおっ!と思う親父が
普通で健全であると思います。

少しお年を召したおねぇ様方もいつまでもミニを履けるようでいて
いただきたいものです(*^_^*)

美魔女.png

こちらの美魔女達のように。
nice!(0)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:ファッション

東京都知事選挙ともう一つの重大なこと

こんにちは、try親父です。

私は東北なので直接には関係がないのですが、
東京都知事選挙終わりましたね。

一昨日のフィクションと言う名の記事でいったとおり
結果は最初から決まっていたようです。

あの大雪でしかも、テレビで外出はできるだけ
控えるようにと呼びかければ投票率は下がるのは
当然のことでしょう。

過去3番目に低い投票率だそうです。
発表された投票率はわずか46・14%、
当選したといってもその支持率はごくわずかです。

投票率が下がれば下がるほど組織票を持っている
ところが有利になるのは目に見えています。

しかも細川氏が立候補したことで反原発の票が
割れ、圧倒的に枡添氏が有利に立ったのです。

私としては小泉氏、細川氏は宇都宮氏に対する刺客
だったのではと考えています。

今回もマスコミ各社は舛添氏圧倒的リードを報道し続け
ました。

特に年配者はマスコミ報道に影響されやすいことを
意識しているようです。

別に私は舛添氏を否定するわけではありませんが、
最近のマスコミはほとんど自民党と連動している
ように思えてなりません。

まさに以前の記事で書いた、マスゴミそのものです。

そもそも、冬季オリンピックのあるこの時期に
選挙を行うこと自体が、一般の人達の関心を
引き離すねらいだったのではと勘ぐってしまい
ます。

マスゴミの話がでたついでにもうひとつ、
日本のマスコミのほとんどが伝えないニュース
お知らせします。

伝えているのは東京新聞だけのようです。

実は、アメリカにおいて再びデフォルトの危機が
訪れています。

アメリカの債務が上限に達し、議会に「債務上限」
を引き上げるよう要請したものの野党共和党側は
すんなりとは認めず、議会が混乱しています。

たとえ臨時措置を講じてもデフォルトが回避できる
のは3週間程度といわれています。

非常措置対応の限界は二十七日との見通しで、
なんらかの対応をとらない場合、デフォルトが
おきることは間違いないようです。

デフォルトとは債務不履行のことで、本来履行
されるべき債務が履行されなくなることを指し
ます。つまり支払われるべき金が支払われない
ことです。借りたお金が返せなくなることです。

対応策として、2月15日から16日の間にアメリカ
政府が新たな政府紙幣を発行する可能性もあり
えると言われています。

その場合、通貨交換で国内においてはその貨幣価値
は維持されますが、非常措置として、国外においては
貨幣価値を1/10まで切り下げるという噂もでて
います。

つまり日本が持っているアメリカ国債価値を9割方
失うことになるかもしれないのです。

その額は昨年10月時点で、公式には約110兆1338億円
です。

それが10兆円弱まで目減りしてしまうのです。
ていのいい踏み倒しです。

実質的にはその米国債の総額は2~300兆にも達する
のではないかともうわさされています。

もっとも今までも返してもらったことがないので
実質的には同じなのですが、今回は帳簿上でも
1/10になってしまうのです。

私たちの支払った税金のほとんどが踏み倒される
ということなのです。

一番アメリカの債権を持っている中国は日本と違い
その債権に見合ったアメリカの土地を手に入れつつ
あるそうです。

それに比べ日本はタダでくれてやるようなものです。
たぶんというか当然というか返ってこないでしょう。

そんな大事なことが報道されないのですから、我々
国民は本当に蚊帳の外におかれているということです。

ただそうなると銀行も莫大な損害を受けることになる
ので日本も金融崩壊に巻き込まれる恐れがあります。

銀行にいっぱい預金を持っている方はご注意ください。
非常措置で1,000万以上は保障されないかもしれません。



nice!(0)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:日記・雑感

マスコミがマスゴミと呼ばれ、偏向報道がなされる訳

こんにちは、try親父です。

最近メディアのことをマスゴミという言葉で呼ぶ
方達が増えてきています。

特に偏向報道を感じている人たちが増えている
ことと、ゴミのような情報が増すばかりだという
こともあるようです。

私自身あまりテレビや新聞を見ないのですが、ネットに
出ている情報とあまりにかけ離れた報道を見るかぎり
やはりマスゴミだと感じざるをえません。

民放の場合、お金がからんでいてスポンサーの意向
に逆らうとまずいというのはわかりますが、最近は
お金をとっているNHKまでかなりの偏向報道を行って
いることは問題です。

最近NHKの人事変更が行われましたが、安倍政権寄り
の人達が多く送り込まれています。

都合の悪いことは隠し、政権に有利なことを大々的
に伝える、そんな怖い時代になってきたのですね。

先ほどの選挙時の偏向報道は目を見張るものがありました。

選挙後に全国で起こった不正選挙裁判のニュースなどは
新聞、テレビにはいっさい流れませんでした。

実際にはネットに出ている情報のほうが、真実を
語っている部分が多いようです。

ただ、かなりでたらめな情報も蔓延しているので
真実を知るにはかなりの精査が必要です。

最近中国や韓国との関係がますます悪化してきて
いますが、マスゴミはさらにそれを煽ろうとして
います。

先日のNHK会長の発言も実際には質問した記者が
誘導して発言させたことがはっきりと見てとれます。
わざと問題を大きくしているようです。

安倍首相の靖国問題にしても、わざわざ中韓との
問題がある時期に参拝し、報道も加熱しています。

ここでテレビや新聞にはけっして載らないし、
載せないニュースをちょっとだけここで暴露
しておきます。

4月から消費税が上がりますが、それを見込んで
のことかどうか、昨年7月に政府は米国債を5.3兆円
分も大量購入しているのです。

つまりこのお金を国内で使えば本当は消費税の増税は
当分必要なかったわけです。
国内ですら足りないお金をなぜ米国に投資するのでしょう?
しかもデフォルトが心配される国に。

ちなみに今まで買った国債は返済されたことがありません。
返済分や利息はまた新しい米国債になるからです。
一回お金を出したら戻ってこないということです。

ただ政治家や記者がこのことに言及しすぎると、いつのまにか
事故にあったり、自殺したり、心不全で亡くなったりしますので
誰も深く追求しません。絶対に触れてはいけないようです。

最近、中国や韓国に対しても過激な報道が繰り広げ
られていますが、この背景にはあるレポートが関係
しています。

一つはジョセフ・ナイの「対日超党派報告書」です。
現在は公式に存在しないことになっているものです。

ジョセフ・ナイ氏はかつて米国家安全保障会議(NSC)
の議長を務めた人物です。

おそらく誰かが流出させたものと思われます。
ガセネタだという方も多いですが、内容はまさに
時勢にマッチしています。

その内容を引用してみます。

①、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・
天然ガスが眠っており、その総量は世界最大
の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。

米国は何としてもその東シナ海のエネルギー
資源を入手しなければならない。

②、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を
起こした時である。当初、米軍は台湾側に
立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に
基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。

中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の
米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するで
あろう。

本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な
日中戦争が開始される。

③、米軍は戦争が進行するに従い、徐々に
戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍と
の戦争が中心となるように誘導する。

④、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉
に介入し、東シナ海、日本海でのPKO
(平和維持活動)を米軍が中心となって行う。

⑤、東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を
米国が入手する事で、この地域での資源開発に
圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手
する事が出来る。

⑥、この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に
海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成して
おく事が必要である。

この内容が出回ったのはかなり前なので、現在は
台湾情勢が変化して、台中紛争の舞台はなくなり
ましたが、その代わりに尖閣問題が勃発しました。

引き金を弾いたのはあの石原さんです。
しかも場所はミサイル財団と言われる軍需産業の
ヘリテージ財団からの発言です。
戦争がおきて一番うるおうところです。

そして最近の安倍政権がやっきになって新しい
法律やシステムをつくろうとしています。

基になっているのはアーミテージレポートです。
1次2次3次まであります。
前出のジョセフ・ナイ氏との共著です。

リチャード・リー・アーミテージ氏はかつて
ブッシュ政権時に国務副長官を務めた人物です。

この二人にマイケル・ジョナサン・グリーン氏を
加えた3人をジャパンハンドラーズといい、日本の
政策に多大な影響を与えていると言われています。

グリーン氏は日本語を話し、民間の軍事シンクタンク
米戦略国際問題研究所(CSIS)の現役日本部長です。
特に安倍首相とは関係が深いといわれています。

グリーン氏以外は週刊誌にはたまに登場しても、
テレビ・新聞ではめったに話題にのぼらない人物達
です。そしてレポートも報道されません。

一部ではこの3人が日本の影の総理大臣なのだと
ささやかれているのです。

こちらのレポートは翻訳・公開されているので誰
でも読むことができます。

内容をみると今の安倍政権がレポートどおりに政策を
進めているのがわかります。
特に日本への勧告部分です。

おそらくよほどの政治通か関心ある人でもないとこんな
ことは知らないと思うので、今回、あえて書いてみました。

危機感を煽るつもりはないのですが、なぜこんなに
日中関係を悪化させるようにマスコミが騒ぎ立てるのか?

どういう意向で報道させられているのかが少しはわかると
思います。

この報道を加熱させて一番得をするのが誰で、何のため
あるのかをたまには考えてみてください。

もしかするとこんなブログの内容も特定秘密保護法に
抵触してしまうでしょうか?

たまにはこんな状況にあることも真剣に考えてみましょうね。

もう少し知りたい方は追記部分を載せましたので ご覧になってください。

続きを読む アーミテージレポート抜粋


nice!(0)  コメント(0)  トラックバック(0) 
共通テーマ:日記・雑感

お勧め商品